家族の安全を守る耐震リフォーム
いつ起こるか分からない災害に備える安心の住まいづくり
まずは耐震性能をセルフチェック！
Q1
1辺が4mを超える大きな吹き抜けがある
Q2
1階と2階で一致しない柱がある
Q3
1階に壁の面積が極端に少ない面がある
Q4
昔ながらの瓦屋根の家
Q5
家の平面がいびつな形をしている
Q6
増築または改築をしたことがある
Q7
シロアリの被害や腐食している箇所がある
Q8
1981年以前に建てられた建物である
Q9
過去に大きな災害にあったことがある
Q10
基礎が昔ながらの「石場建て」になっている
Q1
1辺が4mを超える大きな吹き抜けがある
Q2
1階と2階で一致しない柱がある
Q3
1階に壁の面積が極端に少ない面がある
Q4
昔ながらの瓦屋根の家
Q5
家の平面がいびつな形をしている
Q6
増築または改築をしたことがある
Q7
シロアリの被害や腐食している箇所がある
Q8
1981年以前に建てられた建物である
Q9
過去に大きな災害にあったことがある
Q10
基礎が昔ながらの「石場建て」になっている
この中で3個以上当てはまる項目があるお家は要注意です。
早めに専門家の耐震診断を受けることをおすすめします。
既存住宅の90%が「耐震補強しないと倒壊の可能性がある」
円グラフは、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協）が行った、木造住宅の耐震診断結果の結果です。（2006年～2021年の間に耐震診断を行った27,929棟）
既存の木造住宅において、90％以上が地震の揺れに対して「倒壊する可能性が高い」または「倒壊する可能性がある」という結果でした。逆に言うと、安心して暮らせる家は全体の10％以下ということです。
耐震等級と耐震診断
住宅の耐震性能を表す指標として、耐震等級という基準があります。2023年現在、新築住宅では「耐震等級1以上」が義務づけられていますが、これは1982年6月1日に施工された法律です。つまり、それ以前に建てられた住宅については耐震等級1を満たしていない建物がほとんどなのです。
木耐協が行った耐震診断で「耐震補強が必要」と診断されたのは、この耐震等級１未満の住宅です。
主な耐震リフォームの種類
基礎の補強
建物を支える基礎は耐震のかなめです。基礎が貧弱だったりひび割れが入っている場合には、コンクリートの増し打ちや補修工事を行います。
接合部の補強
基礎と柱、柱と柱、柱と梁など、構造部材同士がしっかりと固定されていないと建物の倒壊リスクが高くなります。専用の金物や接着剤で固定し、接合部を強固にします。
壁の補強
壁が少ない住宅には壁の追加や補強を行います。新たに柱を立てて壁をつくったり、既存の壁に特殊なパネルを貼ったり、斜め材を入れて補強するという方法もあります。
屋根の軽量化
屋根が重たいと地震の際に建物の揺れが大きくなります。昔ながらの瓦屋根の場合は、軽量の鋼板屋根に変えたり、軽量な「防災瓦」に変更したりといった方法で耐震性を向上させます。
耐震リフォーム工事の費用相場
| 全体的な補強工事 | 150万円程度 |
| 外壁の補強 | 50～100万円程度 |
| 壁を解体せずに行う工事 | 50万円以下 |
小椋建築が目指すのは、地震が起こっても“住み続けられる住まい”
建築基準法で義務づけられている耐震等級１は、「数百年に一度程度発生する地震でも倒壊しない強さ」とされています。とても安心に聞こえますが、これは「繰り返す揺れ」は想定していません。
実際に2016年の熊本地震では、最初の揺れで耐えることができた耐震等級１の住宅が、度重なる揺れによりダメージが蓄積され、最終的には6%が全壊・倒壊、30％以上が半壊してしまいました。
半壊といっても人が住み続けられるとは限りません。建物が倒壊しなかっただけで、構造に大きな損傷を受けて安全に暮らすことができなくなってしまった住宅や、修復をすれば住めるけど災害後の混乱で工事の順番が数ヵ月も数年もまわってこないというケースがたくさんありました。
小椋建築では「住み続けられる性能」を確保するために、耐震等級３の性能リフォームを推奨しています。
